専門の脳ドックが誕生してから、ちょうど20年位たち、その受診者も年間10万人程度はいるといわれます。

脳ドックは通常、人間ドックのメニューには入っていませんが、最近はオプションとして脳ドックを人間ドックとセットで実施したり、あるいは脳神経外科において、独立した
個別メニューとして実施されています。

診断費用は、検査項目がどこまで付加されるかによってもまちまちですが、大体4～6万円前後のところが多いようです（人間ドックとセットで実施する場合もありますので、受診をご検討の場合は診療機関にお尋ねいただくのが確実です）。

ちなみに脳ドックはいわば「脳の健康診断」という位置づけのため自由診療となり、脳ドックそのものは「保険の適用外」となります。
（もちろん、なんらかの自覚症状があって病院で診断のためMRI検査を受けたりする場合や、病気発見後の治療については保険対象となります。）

脳の病気はいったん発症すると元の状態に完全に戻すことはできませんので、脳ドックによる検査を通じて、
現在の病気の有無以外にも「将来の病気につながる危険因子を発見すること」が、主な目的となります。

脳ドックの診断によって特段の異常が見られなかった場合、次の検査は2～3年後でよいとされています。

脳ドックにおいては主に脳血管障害の有無、すなわち脳梗塞・脳動脈瘤・血管狭窄症・血管閉塞症・脳腫瘍などの有無が診断されます。

脳ドックは通常、画像検査、すなわちMRI（脳内の断層撮影）、MRA（脳内や頚動脈の血管撮影）及び問診を通して行われます。

MRIは主に無症候性脳梗塞の発見、MRAは主にくも膜下出血の原因となる脳動脈瘤の発見を、意図して
行われます。

これらに加えて、血液・尿検査が行われますが、他に追加で心電図検査・胸部X線撮影が行われる場合も多くあります。検査時間は、通常20～30分程度です。

なお、MRI、MRAのみを行う検査は「簡易脳ドック」などと別名称で呼称されており、料金的も2～3万円前後と、
一段安くなっていることが通常です。

脳ドックについてのガイドラインは、日本脳ドック学会が「脳ドックのガイドライン2003」において定めています。

高齢者の方などは、健診や人間ドックでの検査結果にまったく異常がないほうがむしろまれであり、その異常とされる症状とずっと付き合っていかなくてはならないため、それならばいっそ知らないほうがマシ...という気持ちにさえなってくるのも、無理からぬものがあります。

ちなみに健診や人間ドックの未受診者に、異常の頻度が高くなる傾向があるといわれています。

しかし、これを逆からみて、「人間ドックを受けたから安心」「検査結果に異常がなかったから、健康で
これからもまったく問題がない」ということにはなりません。

これらの検査で判明するのは、受診者のある一時期の状態を測って判定した「一時点の定点観測の結果」にすぎないからです。

特に、検査結果の良好さにあぐらをかいて、喫煙や飲酒、運動不足などの生活習慣の改善をはからないままに
歳月を過ごすことは、「未病の発見」どころか「未病の温存」になってしまいます。

生活習慣病は自覚症状が無いものが大半ですので、普段の生活に支障がないままに病状を温存してしまい、早期発見のチャンスを逃すケースも多いわけです。

大切なのは、人間ドックで判明した定点観測的な現時点の検査結果を踏まえ、その後の人生を健康的に
過ごすために、食事や睡眠、飲酒・喫煙や職場環境といった様々な観点から、生活習慣をどう規律していくか
についての意識を、たかく持ち続けるようにすることです。

そのためには定点観測の指標となる検査項目を統一しておくのが望ましく、一度受けた人間ドックの検査項目を、半年・一年などの一定期間ごとに、継続的にフォローしていくのが理想的です。

ただし、費用もかかることですので、受診間隔をどれくらいにするか、また健康診断との組み合わせも考えて、
まずは自分の状況に照らし合わせた大まかな方針を持っておくのがよいでしょう。

そのうえで、生活習慣の改善に対するモチベーションを、普段の生活において維持するように心がけること
こそが、健康維持のための最短距離となるでしょう。

人間ドック

また病気治療中の人の場合、「事前に必ずその旨を伝えておくこと」は必須となります。

とりわけ見落としがちなのは、「普段の生活の状況をなるべく維持したままで、人間ドックの検査を受けること」です。

人間ドックがあるからと言って、検査の前の数日程度だけ断酒する人がいますが、このようなことをしても、検査結果にはほとんど影響を及ぼさないそうです。

むしろ、生活習慣病の発見のためには、「普段どういう生活をしているか、そしてそれをどう改善していくか」を
明らかにすることが病気の予防として効果的なので、そのためにも「普段の生活のまま」で、検査受けることが
大切になってくるわけです。

健康診断は、大手企業のサラリーマンや公務員などはその受診率も高く、おおむね90％超といわれますが、その一方で、受診義務のない自営業者や主婦、定年退職者などの受診率はがくっと落ちて、30～40％台で推移しています。

（余談ですが、この受診率の低さが、2008年4月より実施される「特定健診」がうまく機能するかどうか懸念される、大きな理由のひとつと言われています。
詳しくは、姉妹サイト 「特定健診と特定保健指導　3分でポイント理解」 をご覧ください。）

受診率の低い理由はいくつか考えられますが、費用の問題を除けばなんらかのかたちで「自分の身体の異常に正面から向き合うことが、つらくてイヤだから」という、心理的な面があるかと思われます。

人間ドック、受診のポイントと、生活習慣病予防への活かし方（２）に、続きます。

1日コースといっても、検査自体は午前中で終了し、午後に検査結果の説明が行われるところが多いようです。

「1泊2日コース」は、主に診療機関の近くの施設宿泊などをはさんで行われますが、時間的にゆとりをもった検査を行うことが主眼とされ、検査項目数それ自体が大きく増加するということは、あまり無いようです。
これは2泊以上のコースにおいても、同様です。

費用の目安としては、1日コースでは通常3万～5万円、2日コースで6万～8万円程度といったところでしょう。

「オプション検査」においては、追加される検査の項目にもよりますが、数千円から2、3万円程度が追加金額
として上乗せされるかたちになる医療機関が多いようです。

また、人間ドックは病気の治療のためにかかった費用ではないため、健康診断と同様、健康保険の対象には
なっていません。

同様の理由から、人間ドックは確定申告における医療費控除の対象にもなりません。

しかし、その健康診断や人間ドックの検査結果で重大な病気などが判明し、その後引き続いて治療に移行した
場合などは、健康診断や人間ドックの検査費用も医療費控除の対象に含まれます。

また、お勤めの会社、あるいはご加入の健康保険組合によっては、条件を満たすことによって一定額あるいは
全額の費用補助が行われる場合も、少なくありません。

まずは、会社の総務課や健康保険組合窓口に、問い合わせてみるとよいでしょう。

なお、現在このベースとなる「人間ドック」から枝分かれするかたちで、個々の部位検査に絞った集中的な検査を行うものがあります。

すでによく知られたものに「脳ドック」がありますが、それ以外にも「肺ドック」「乳がんドック」「大腸ドック」「歯科ドック」などを設けている医療機関もあります。

「脳ドック」はだいぶ知られてきてはいるものの（ 脳ドック、その概要と費用、人間ドックとの関連について をご参照下さい）、他のドックについては現状は金額設定も各医療機関においてマチマチであるため、やはり個別に
問い合わせてみるのが、一番の近道です。

人間ドック

人間ドックにおいては、さまざまな角度から検査を実施し、その検査データをもとに医師のアドバイスを受けることが基本となります。

健康診断とどう違うのか？と思われる方も多いでしょう。

労働安全衛生法にもとづいて会社に義務づけられている、費用が会社負担となる
年一回の定期健診（事業所法定健診）、そして自営業の方などが受診する
地方自治体の健康診断においては、検査項目が定型的に限定されていることから、自分がとりわけ気にしている項目を特にチェックする、ということは難しくなっています。

その点、人間ドックは、健康診断よりは検査項目もかなり多くなり、自分の調べたい項目を選択して
検査できるため、自分がより詳しく知りたいと思う部位について、詳細な検査を行うことができます。
ここが健康診断と違うところです。

たとえばタバコを吸う方でしたら、「喀痰検査」や「胸部CT検査」、高齢者の方でしたら「骨粗しょう症検査」、
女性の方でしたら「乳がん・子宮がん検査」など、オプションとして検査項目に追加することによって、より精密な検査を受けることができるわけです。

現在の日本人の三大死因は、「がん」「心臓病」「脳卒中」となっていますが、これらの病気はいずれも
生活習慣病に起因する割合が大きいといわれています。

総じて検査項目が細かく、また多岐に渡って検査が行われることから、人間ドックを受診することにより、
がんなどの病気の早期発見にもつながりやすくなると言われています。

健康診断の目的は「未病の発見」であり、人間ドックの目的は「異常の発見」にある、といわれるゆえんでもあります。

そしてもちろんこの場合、人間ドックが異常を発見する前提として、「未病の発見」も含んでいることは、
言うまでもありません。